この図でわかるように
主治医判断ラインは日常生活ができるかどうかであり
会社・産業医判断ラインは仕事が出来るかどうかである
復職準備期については
http://www.medic.mie-u.ac.jp/pubhealth/kouroukaken/manual/RQD.pdf
http://www.utsu-rework.org/info/no15_02.pdf
などが参考となるが
これらの項目についてリワークプログラム(復職準備プログラム)において
慎重に検討した後に復職することが望ましい
主治医は患者の集団内での振る舞いを観察していないことが多いし
産業医でなければ現実の労働現場での振る舞いを知ることはできない
会社は多くは集団内での労働であるから
治療的・保護的な集団場面・労働場面を設定しての慎重な観察が必要である
現状では企業はそのような体制を築いていない場合が多いし、築くことは不可能である場合も多いので
外部機関において適切な設定をして観察する必要がある
そうでなければ、準備不足の会社内での復職準備期における集団場面・労働場面が反治療的・加傷的となる危険がある
復職準備期を企業内で設定するとすれば適切な規模の治療的・保護的な集団場面や労働場面の設定が必要であるが
大企業でない限りはそのような設定は不可能であるので
各種の外部リワークプログラム(復職準備プログラム)を活用すべきである
その中で、疾病知識、ストレス対処法、自己管理能力、不調時のコミニュケーション・スキルなどを学ぶ必要がある。
その中で、疾病知識、ストレス対処法、自己管理能力、不調時のコミニュケーション・スキルなどを学ぶ必要がある。
現状ではすべての企業にこの水準のリワークプログラム機能を義務付けることには無理がある。
担当人材の育成には時間がかかるし、経験のある人材を採用したとしても、その会社の労働の内実に通暁するには時間を要する。さらに職員全般に知識と行動が浸透するまでは時間がかかる。専門部局を構成出来るだけの大企業であれば内部リワークプログラム(復職準備プログラム)も可能であろうがそうでない場合には不可能である。従って外部委託が現実的で合理的な選択である。
担当人材の育成には時間がかかるし、経験のある人材を採用したとしても、その会社の労働の内実に通暁するには時間を要する。さらに職員全般に知識と行動が浸透するまでは時間がかかる。専門部局を構成出来るだけの大企業であれば内部リワークプログラム(復職準備プログラム)も可能であろうがそうでない場合には不可能である。従って外部委託が現実的で合理的な選択である。
ストレス関連疾患の場合にはストレスにどう対処するかの具体的な方法を体得していることが必要であって、そうでなければ、再度傷つくだけである。ストレスで休職に至った場合に、その同じ職場でリワークプログラム(復職準備プログラム)を行うならば、ストレス耐性を構築していない場合には再発の危険が非常に高くなる。ストレス耐性を獲得しストレス対処法を学ぶには元のストレスの現場以外の場所が適している。
これが現在の精神医学の水準であって無視することはできないと思う