「政治のことなら自民党でも民主党でも、いくらでも批判できるのですけど、スポーツのことは話しにくいですね」 テレビやラジオに一緒に出演したタレントの方から、何度かそんな言葉を聞かされたことがある。
たしかに、そのとおりだろう。夏の高校野球の主催者は朝日新聞社であり、センバツは毎日新聞社。プロ野球のジャイアンツの親会社は読売新聞社で、それぞれのグループ企業であるテレビ局やラジオ局の番組で、高校野球やジャイアンツに対する批判は、たしかに口にしにくい。
たとえば、ジャイアンツの人気低迷、視聴率凋落といった話題が取りあげられれば、その原因は誰が考えても読売巨人軍会長の渡邊恒雄氏の横暴にあることは明らかなのだが、タレントの方は、それを口にすると読売系メディアの仕事が消えるかもしれないという怖れから口にできない。
今夏の桐生第一高校野球部員が起こした事件も同様で、朝日系のメディアでは思ったままのこと（たとえば、「甲子園まで進めばどんな事件を起こしても許されるのか？」といった意見）は、ついつい差し控えてしまうに違いない。
小生のように、巨人批判、ナベツネ批判、高校野球批判を繰り返しているスポーツライターなら、プロ野球の話題で読売系メディアから呼ばれることなど端からなく、高校野球の話題で朝日系のメディアから出演依頼や原稿依頼がくることもなくなった。
それでも、プロ野球のストライキのときに朝日系メディアのワイドショウに招かれ、「これは高校野球の組織にも通じる問題で、プロ野球が親会社企業に支配された限界を示したのと同様、高校野球が教育機関のなかでプロのような興行を行っていることも問題にされるべき…」といった発言を口にした折は、司会者も他のコメンテイターも、次にどう言葉を続けていいかわからなくなったためか、一瞬スタジオが凍り付いてしまった。
このような例でもわかるように、我が国には真っ当なスポーツジャーナリズムが存在しにくい情況が形成されている。当然表明されるべき批判精神を、メディアが暗黙のうちに押さえ込んでいる。
その原因は明らかで、メディアがスポーツ・イベントの主催者となったり、スポーツ団体の所有者となったり、はたまた独占放送権を手に入れるという形で事業体としてスポーツから利益を得ているからに他ならない。