東京オリンピックの招致に少なくとも2億円の裏金がコンサルティング料の名目で使われていたことが、英・ガーディアン紙のスクープで明らかになった。ところが、当時の招致委員会の理事長だった竹田恒和現JOC会長は国会で、「極めて一般的なこと」と、裏金に対する批判を一蹴した。
招致に億単位の裏金が飛び交うのが当たり前という五輪というのは、一体どういう世界なのだろうか。
2020年の東京オリンピックをめぐっては、新国立競技場の建設問題や大会のロゴ盗用疑惑、杜撰な大会運営費の見積りなど、次から次へと問題が露わになっている。明らかに杜撰なガバナンスとずるずるの銭勘定が当たり前のように横行している。そして、極め付けは裏金疑惑まで噴出する始末だ。ガーディアンの報道によるとフランスの検察が贈収賄の疑いで捜査に着手したという。
IOC（国際オリンピック委員会）では、過去にも大会の招致をめぐり過剰な接待や裏金による不正が行われてきたことが批判を受けてきた。何億、何十億という裏金を使い、場合によっては贈収賄など法律に触れる危険を犯してでも招致する価値があるほど、五輪は一部の人たちにとっては旨味のあるビジネスになっているようだ。
東京外国語大学大学院教授で、文化人類学者の今福龍太氏は、オリンピックが商業主義に乗っ取られる原因の一つとして、オリンピックという存在やその仕組みが、もはや21世紀の社会構造に合わなくなってきていると指摘する。
20世紀、国家の代表が国際舞台で競い、世界中に興奮をもたらすことで国威発揚にフルに利用されたオリンピックは、冷戦や大国間のイデオロギー対立が消滅した今日、過剰なまでの商業化によって、巨大な利権が動く一大ビジネスの舞台となっている。
電通などを媒介してメディアと一体化することで、今日のスポーツは一旦、五輪に採用されれば巨万の富を生むメジャースポーツとなるが、五輪から外れるとたちまちマイナースポーツ化してしまう。メディア側の都合で多くのスポーツのルールがテレビ中継に適したフォーマットに変更させられてきた。
しかし、過剰な商業化の最大の弊害は、それがスポーツ本来の身体的な神秘性や競技の持つカオティック（無秩序）な一面を排除する方向に向かっていることだろうと、今福氏は言う。類稀なる身体能力を持ったアスリートたちが、瞬間的に見せる超人的な美技に、人は人類が文明の進化の過程で失ってしまった肉体性や野生を見る。それが本来のスポーツの醍醐味だった。ところが、商業化が進むと、超人的な要素はビジネスが最も忌避する偶発性に依存しているが故に、スポーツから排除される方向にあると今福氏は言う。
試合時間はテレビの放映時間内に収まる必要があり、個々の超人的なプレーよりも国旗を背負ったナショナルチームの勝利が何よりも優先される。単なる勝敗よりも美技や超人的な肉体性が見たいダイ・ハードなファンは存在するが、大衆の動員が不可欠となるビッグビジネスでは、そのような少数派マニアの要求に応えている暇はない。そうした理由からバレーボールはラリーポイント制に変更され、サッカーはユニフォームの下にGPS装置などが入ったデジタルブラジャーを纏った選手たちが、コンピューター解析によるビッグデータで管理されるようになってしまった。それはより確実なビジネスチャンスを提供する一方で、スポーツの死を意味すると今福氏は言う。
商業化を突き進むことで真の醍醐味を切り捨ててきたスポーツの行き着く先には何が待ち受けているのか。それでもなおわれわれは、スポーツに熱狂し続けることができるのか。商業化抜きでもスポーツは持続可能なものなのか。