宇宙開発は軍備増強と表裏一体であることを考えれば、衛星攻撃兵器（ASAT）がテストされ、航空宇宙産業の専門家の口の端に上ることは不思議ではない。しかし、世界各国が衛星攻撃能力を手にする意欲をあからさまにするようになってきたのは予想外のことだ。そうした公然たる表明は不安の的でもあるのだけれど、自分たちが招きつつある熾烈な対宇宙兵器開発競争から諸国がいっせいに手を引くという、協調の道の存在を如実に示すものでもある。
米国政府はここ数年のうちに、どの国よりも強い意向をこの分野で示してきた。その理由はおそらく、米国ほど宇宙で失うものが多い国はないからだ。連邦議会は2013会計年度の国防権限法（NDAA）で、他国の対宇宙軍事力が自国の安全保障や民間の宇宙事業に対する脅威たりうることを明らかにしたし、2014年度のNDAAではその論調を一段強くし、2015年度のNDAAでは「深刻の度を増しつつある外国の脅威」という表現も用いて、ロシアや中国の対宇宙軍事能力への調査を求めた。
中国では2009年に、空軍上将（当時）の許其亮が「空と宇宙での軍事競争は不可避で歴史的必然だ」と発言したことからもわかるように、着々と対宇宙軍事力の増強を続けている。
2007年に中国が自国の老朽化した気象衛星を直接上昇方式のミサイルで破壊する実験に成功し、大量の宇宙ゴミを軌道上にまき散らしたことは周知の事実だし、2010年以降も中国は地上発射型の衛星攻撃兵器のテストをミサイル防衛の名目のもとに繰り返している。最近のテストの成果からは、ミサイルの射程が地球低軌道から地球同期軌道にまで伸びたことが窺えるし、共通軌道方式の兵器開発も進められている。2010年にはふたつの人工衛星を至近距離まで接近させる実験を中国は行い、衝突をすることもなくミッションを成功させた。さらに2013年には、ロボット・アームを装着した衛星群で同種のテストを行ってもいる。
そしてロシアも、2013年以降の小型人工衛星の運用など、あわやの接近を伴うテストを繰り返し、軍民双方のプレイヤーたちに懸念を抱かせている。地球低軌道から地球静止軌道にいたるまでの高度にさまざまな人工衛星が打ち上げられて、インテルサット社の通信衛星など、運用中の各種衛星の間を縫って飛んでいるのだ。
こうした脅威の高まりを受けて、米下院軍事委員会は2016会計年度のNDAAで、いまや大気圏外まで広がりつつある軍事的脅威に対処する準備が米国にはできていないことを明らかにし、宇宙での国家安全保障に力を注ぐべきという方針の下に、国防総省による概算要求に優先順位をつけた。
また米中露以外にも、直接上昇式のミサイルと共通軌道方式の人工衛星、そのいずれかの方法で対宇宙攻撃能力を増強しようと務めている国々はあり、その成果を誇らしげに公表する国もある。たとえば2011年に、インドの防衛研究開発機構（DRDO）は迎撃ミサイルの実験を大成功と喧伝した。しかも、敵国の弾道ミサイルを撃墜するという表向きの目的にとどまることなく、これでインドには地球低軌道や極軌道にある敵国の衛星を攻撃するために必要な「あらゆる技術や部品」が揃ったとまで公言したのだ。
インドほど声高ではないが、意欲を内に秘めている国々もある。その意味で、最も見過ごされがちな潜在的宇宙軍事大国が日本だ。攻防両面に利用可能な対宇宙軍事能力の開発をかつて先導したのは他ならぬ日本だし、米国との同盟関係のもとに弾道ミサイル防衛能力の向上を続けており、それは衛星攻撃にも転用可能だ。日米同盟が宇宙へとその適用範囲を広げていく中で、日本は弾道ミサイルと人工衛星双方への対処能力をより強めていくだろう。日本の防衛省は2009年にしてすでに、自国の人工衛星を攻撃から守ることを重視する意向を示しているのだ。
こうして対宇宙軍拡競争が現に進展していることを関係各国が明確に認識したことで、それらの国々が競争に終止符を打つべく協調を模索する機運が生じるのかどうかは、まだなんともわからない。とにかくこの競争は熾烈の度を増すばかりで、天空を舞台に新たな列強の勢力図が引き直される事態をも招きかねないのだ。